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こんにちは、おふと申します。
「サッカー」の魅力を発信していきたいという、いちファンが勝手にサッカーの魅力を綴っていきます。
今回は「サッカースタジアム新トレンド」についてです。
クラブが資金調達してサッカースタジアムを新設・改修する事情
「今治」「東大阪」「三重」「宮崎」「水戸」と新スタジアム計画が続々決定！その新トレンドは…
2019年は、日本各地で新スタジアム計画が続々と発表されています。
代表例としては「今治」「東大阪」「三重」「宮崎」「水戸」です。
【追記1/21】「栃木シティFC」も球技専用スタジアムを整備へ
これらの「新スタジアム計画における新トレンド」は「クラブが建築費用を資本調達する計画」になっている点です。 これまでは地域自治体の所有している既存の陸上競技場を使用していたサッカークラブが自分たちで資本調達し始めた理由はなんなのか？を調べてみました。
Jクラブにおける「地域密着」の必要性
Jリーグの理念として「地域密着」があります。
この「地域密着」は理念としてだけではなく、クラブ運営にも大きな推進力となってくれます。
まず、「サッカースタジアム」は地域自治体の協力なしには新設・改修ができません。
なぜなら、日本のクラブがホームスタジアムに指定しているほとんどのスタジアムは地域自治体の所有物だからです。
国体の為に造られた「陸上競技場」
日本には各都道府県に立派な陸上競技場が存在します。
これらの大半は「国体」の為に造られた陸上競技場です。
Jクラブと地域自治体による「Win-Winの関係」
長年、Jリーグのクラブは「国体」の為に造られた陸上競技場をホームスタジアムとして使わせてもらっています。
- Jクラブはホームスタジアムを確保でき、「Win」
- 地域自治体は陸上競技場の維持費の一部として、Jクラブから使用料を受け取ることができ、「Win」
と、基本的に「Win-Winの関係」ができています。
しかし、新トレンドはこの「Win-Winの関係」がうまく機能できない場合のクラブから地域自治体へ提案する代替え案とも思えます。
「国体仕様」陸上競技場ではクリアできない「Jスタジアム基準」
「国体仕様」の「新青森県総合運動公園陸上競技場」ではJ３までしか開催できない
「国体仕様」の陸上競技場では「Jスタジアム基準」を満たせない代表例は「新青森県総合運動公園競技場」です。
このスタジアムは来年からJFL「ラインメール青森」のホームスタジアムになる予定です。
でも、「ラインメール青森」の為に造られたスタジアムではありません。
2025年に青森県で開催される国体の為の陸上競技場です。
20,000人を超えるスタンドなので、J１仕様のスタジアム…だと思われたのですが、屋根が全スタンドを覆っていないのでJ３までしか開催できません。
つまり、「ラインメール青森」がJ２以上に上がる為には屋根で覆う改修をするか、新しいスタジアムを新設するしかありません。
このケースに近いのが笠松陸上競技場の改修が必要である「水戸」です。
「国体仕様」の陸上競技場を他クラブがホームスタジアムで使用している
このケースは「今治」「東大阪」「宮崎」です。
「FC今治」は「愛媛FC」に…ニンジニアスタジアムを。
「FC大阪」は「セレッソ大阪」にヤンマースタジアム長居を…。
だから、ホームスタジアムになるスタジアムを自分たちで新設・改修の提案を地域自治体に提案しなければなりません。
このケースのメリットは、サッカーを観戦するのに適した「球技専用スタジアム」をホームスタジアムにできる事です。
デメリットは、地域自治体がこの提案を受け入れやすいように財政面のの負担を軽減する為、クラブ自身で建築資金調達する必要があります。
お手本となるのは「今治」のケースです。J３仕様の5,000人収容スタジアム「夢スタジアム」をクラブの資本調達で新設した事例を「FC大阪」も「テゲハロージャ宮崎」も手本として計画を立てているはずです。
次のステップ「J１仕様スタジアム」15,000人収容の今治新スタジアム計画が実現したら、「J３仕様スタジアム」と同じように、後に続くクラブの手本になるはずです。
そういった意味においても「FC今治」の動向には注目していきたいと思います。
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